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教育研究上の情報 2021

教育条件

(1) 教員一人当たり学生数(2021(令和3)年5月1日現在)

(単位:人)

学部・学科名 学生数 教員数 教員1人当たりの学生数
文学部 1,748名 47名 37.2名
人文学科 705名 28名 25.2名
現代文化表現学科 555名 10名 55.5名
コミュニケーション文化学科 470名 9名 52.2名
臨床心理学科(平成30年度募集停止) 18名 0名 -名
マネジメント学部 1,149名 26名 44.2名
マネジメント学科 825名 18名 45.8名
生活環境マネジメント学科 324名 8名 40.5名
観光コミュニティ学部 849名 20名 42.5名
観光デザイン学科 530名 11名 48.2名
コミュニティデザイン学科 319名 9名 35.4名
心理学部 543名 11名 49.4名
臨床心理学科 543名 11名 49.4名
合計 4,289名 104名 41.2名
研究科・専攻 学生数 教員数 教員1人当たりの学生数
人文科学研究科 26名 17名 1.5名
日本文化専攻 2名 7名 0.3名
臨床心理学専攻 24名 10名 2.4名
マネジメント研究科 1名 13名 0.1名
マネジメント専攻 1名 13名 0.1名
合計 27名 30名 0.9名

(2) 収容定員充足率(2021(令和3)年5月1日現在)

学部・学科名 開設年度 入学定員 編入学定員 収容定員 学生数 収容定員充足率
文学部 人文学科 2002
(平成14)年度
160名 640名 705名 110.2%
現代文化表現学科 2010
(平成22)年度
120名 480名 555名 115.6%
コミュニケーション文化学科 2006
(平成18)年度
110名 440名 470名 106.8%
臨床心理学科(平成30年度募集停止) 2002
(平成14)年度
- - 18名 -
文学部合計 390名 1,560名 1,748名 112.1%
マネジメント学部 マネジメント学科 2002
(平成14)年度
180名 720名 825名 114.6%
生活環境マネジメント学科 2006
(平成18)年度
80名 320名 324名 101.3%
マネジメント学部合計 260名 1,040名 1,149名 110.5%
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 2015
(平成27)年度
120名 480名 530名 110.4%
コミュニティデザイン学科 2015
(平成27)年度
80名 320名 319名 99.7%
観光コミュニティ学部合計 200名 800名 849名 106.1%
心理学部 臨床心理学科 2018
(平成30)年度
120名 480名 543名 113.1%
合計 970名 3,880名 4,289名 110.5%

※学則上は編入学定員を定めておらず、欠員のある場合に編入学試験を実施している。

研究科・専攻名 開設年度 入学定員 編入学定員 収容定員 学生数
(5月1日)
収容定員充足率
人文科学研究科 日本文化専攻 2005
(平成17)年度
8名 16名 2名 12.5%
臨床心理学専攻 2005
(平成17)年度
12名 24名 24名 100.0%
マネジメント研究科 マネジメント専攻 2006
(平成18)年度
10名 20名 1名 5.0%
合計 30名 60名 27名 45.0%

(3) 職階別・年齢別専任教員数(2021(令和3)年5月1日現在)

学部
学部・学科名 教授 准教授 講師 助教
文学部 人文学科 20名 5名 3名 0名 28名
現代文化表現学科 6名 3名 1名 0名 10名
コミュニケーション文化学科 4名 3名 1名 1名 9名
臨床心理学科(平成30年度募集停止) 0名 0名 0名 0名 0名
マネジメント学部 マネジメント学科 13名 2名 3名 0名 18名
生活環境マネジメント学科 4名 4名 0名 0名 8名
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 6名 4名 1名 0名 11名
コミュニティデザイン学科 4名 3名 1名 1名 9名
心理学部 臨床心理学科 7名 4名 0名 0名 11名
64名 28名 10名 2名 104名
年齢構成 20代 0名 0名 0名 0名 0名
30代 0名 3名 5名 1名 9名
40代 5名 14名 5名 1名 25名
50代 17名 6名 0名 0名 23名
60代 40名 5名 0名 0名 45名
70代以上 2名 0名 0名 0名 2名
平均年齢 60.8歳 49.7歳 39.8歳 37.5歳 55.4歳
大学院(大学院教員は、すべて学部教員を兼ねる)
学部・学科名 教授 准教授 講師 助教
人文科学研究科 12名 5名 0名 0名 17名
マネジメント研究科 12名 1名 0名 0名 13名
24名 6名 0名 0名 30名
年齢構成 20代 0名 0名 0名 0名 0名
30代 0名 2名 0名 0名 2名
40代 1名 3名 0名 0名 4名
50代 4名 1名 0名 0名 5名
60代 17名 0名 0名 0名 17名
70代以上 2名 0名 0名 0名 2名
平均年齢 62.5歳 44.0歳 - - 58.8歳

教育内容

(1) 専任教員と兼任教員の比率(2021(令和3)年5月1日現在)

  • 【学部】 専任:24.6%、兼任:75.4%(専任:104人、兼任:318人)
  • 【大学院】 専任:73.2%、兼任:26.8%(専任:30人、兼任:11人)

(2) 学位授与数(2020(令和2年)年度)

学部 学科 学位 学位授与数
9月 3月
文学部 人文学科 学士 (人文学) 1 154
現代文化表現学科 学士 (文化表現学) 2 109
コミュニケーション文化学科 学士 (コミュニケーション文化学) 2 115
臨床心理学科 学士 (臨床心理学) 2 117
マネジメント学部 マネジメント学科 学士 (マネジメント学) 5 192
生活環境マネジメント学科 学士 (マネジメント学) 1 79
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 学士 (観光学) 1 145
コミュニティデザイン学科 学士 (社会学) 1 68
研究科 専攻 学位 学位授与数
9月 3月
人文科学研究科 日本文化専攻 修士 (人文学) 0 1
臨床心理学専攻 修士 (臨床心理学) 0 10
マネジメント研究科 マネジメント専攻 修士 (マネジメント学) 0 2

(3) 就職先の状況(2020(令和2年)年度)

就職実績の算出方法は「文部科学省における大学等卒業者の「就職率」の取扱いについて(通知)」(平成25年)に準ずる。

学部学科
学部・学科名 卒業生数 進学者数 就職者数
文学部 人文学科 155名 1名 136名
現代文化表現学科 111名 1名 86名
コミュニケーション文化学科 117名 1名 103名
臨床心理学科 119名 16名 90名
マネジメント学部 マネジメント学科 197名 5名 177名
生活環境マネジメント学科 80名 0名 73名
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 146名 3名 133名
コミュニティデザイン学科 69名 0名 62名
合計 994名 27名 860名
大学院
研究科・専攻名 修了生数 進学者数 就職者数
人文科学研究科 日本文化専攻 1名 0名 1名
臨床心理学専攻 10名 0名 10名
マネジメント研究科 マネジメント専攻 2名 0名 0名
合計 13名 0名 11名

主な就職分野

文学部 産業別就職状況

人文学科

農林漁業 0.7%
建設・不動產 5.8%
製造 4.4%
情報・マスコミ 8.8%
運輸 2.2%
商社・流通 28.5%
金融 6.6%
飲食・宿泊 5.1%
旅行・娯楽 3.6%
教育 9.5%
医療・福祉 9.5%
複合サービス 0.7%
その他サービス 13.1%
公務 1.5%

現代文化表現学科

建設・不動産 6.7%
製造 4.4%
情報・マスコミ 12.2%
運輸 3.3%
商社・流通 21.1%
金融 3.3%
飲食・宿泊 8.9%
旅行・娯楽 5.6%
医療・福祉 8.9%
複合サービス 1.1%
その他サービス 23.3%
公務 1.1%

コミュニケーション文化学科

建設・不動產 5.6%
製造 2.8%
情報・マスコミ 9.3%
運輸 1.9%
商社・流通 22.4%
金融 10.3%
飲食・宿泊 2.8%
旅行・娯楽 5.6%
教育 2.8%
医療・福祉 12.1%
複合サービス 0.9%
その他サービス 20.6%
公務 2.8%

臨床心理学科

建設・不動産 2.2%
製造 1.1%
情報・マスコミ 14.1%
運輸 2.2%
商社・流通 21.7%
金融 6.5%
飲食・宿泊 3.3%
旅行・娯楽 2.2%
教育 3.3%
医療・福祉 22.8%
その他サービス 15.2%
公務 5.4%

マネジメント学部 産業別就職状況

マネジメント学科

建設・不動産 7.8%
製造 6.7%
情報・マスコミ 11.2%
運輸 2.2%
商社・流通 24.6%
金融 10.1%
飲食・宿泊 1.7%
教育 2.8%
医療・福祉 6.7%
その他サービス 21.8%
公務 4.5%

生活環境マネジメント学科

建設・不動産 9.6%
製造 9.6%
情報・マスコミ 11.0%
運輸 1.4%
商社・流通 28.8%
金融 11.0%
飲食・宿泊 4.1%
旅行・娯楽 1.4%
教育 5.5%
医療・福祉 5.5%
その他サービス 12.3%

観光コミュニティ学部 産業別就職状況

観光デザイン学科

建設・不動産 5.2%
製造 3.0%
情報・マスコミ 3.7%
運輸 6.0%
商社・流通 29.1%
金融 7.5%
飲食・宿泊 13.4%
旅行・娯楽 4.5%
教育 3.7%
医療・福祉 5.2%
その他サービス 17.2%
公務 1.5%

コミュニティデザイン学科

建設・不動産 4.8%
製造 3.2%
情報・マスコミ 11.3%
運輸 3.2%
商社・流通 14.5%
金融 16.1%
飲食・宿泊 8.1%
旅行・娯楽 4.8%
教育 1.6%
医療・福祉 11.3%
複合サービス 1.6%
その他サービス 16.1%
公務 3.2%

※上記グラフは小数点第二位四捨五入のため、合計が100%になっておりません。

人文科学研究科 産業別就職状況

人文科学研究科

教育 1名 医療・福祉 3名 公務 5名 建設・不動産 1名 その他サービス 1名

マネジメント研究科 産業別就職状況

学生の状況

(1) 入学者数推移

学部・学科名 2021(令和3)年度 2020(令和2)年度 2019(令和元)年度
文学部 人文学科 150名 191名 196名
現代文化表現学科 131名 130名 152名
コミュニケーション文化学科 93名 115名 134名
臨床心理学科(平成30年度募集停止)
小計 374名 436名 482名
マネジメント学部 マネジメント学科 158名 213名 252名
生活環境マネジメント学科 53名 90名 96名
小計 211名 303名 348名
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 94名 143名 146名
コミュニティデザイン学科 30名 91名 116名
小計 124名 234名 262名
心理学部 臨床心理学科 133名 154名 142名
合計 842名 1,102名 1,246名
研究科・専攻名 2021(令和3)年度 2020(令和2)年度 2019(令和元)年度
人文科学研究科 日本文化専攻 1名 1名 0名
臨床心理学専攻 14名 10名 10名
マネジメント研究科 マネジメント専攻 0名 1名 2名
合計 15名 12名 12名

(2) 退学・除籍者数、中退率(2020(令和2年)年度)

学部・学科名 在学者数 退学・除籍者数 中退率 留年者
文学部 1,921名 47名 2.45% 84名
マネジメント学部 1,234名 21名 1.70% 42名
観光コミュニティ学部 953名 14名 1.47% 25名
心理学部 413名 4名 0.97% 17名
人文科学研究科 22名 0名 0.00% 1名
マネジメント研究科 3名 0名 0.00% 0名

※2020年度 原級留置者、卒業不可者

(3) 社会人学生数(2021(令和3)年5月1日現在)

学部・学科名 人数
文学部 人文学科 0名
現代文化表現学科 0名
コミュニケーション文化学科 0名
臨床心理学科 0名
文学部 計 0名
マネジメント学部 マネジメント学科 0名
生活環境マネジメント学科 1名
マネジメント学部 計 1名
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 0名
コミュニティデザイン学科 0名
観光コミュニティ学部 計 0名
心理学部 臨床心理学科 1名
心理学部 計 1名
合計 2名
研究科・専攻名 人数
人文科学研究科 日本文化専攻 0名
臨床心理学専攻 3名
人文科学研究科 計 3名
マネジメント研究科 マネジメント専攻 1名
マネジメント研究科 計 1名
合計 4名

(4) 留学生数及び海外派遣学生数(2021(令和3)年6月1日現在)
留学生数:学部1人、大学院0人

海外派遣学生数(2021年6月1日現在)
※2020年度夏期・春期、2021年度夏期海外研修は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により全て中止。

〔2019年度実績〕

研修先 期間 参加学生数
英国(夏期) 国立スターリング大学 2019年8月4日(日)~9月3日(火) 13名
アメリカ(夏期) ローワーコロンビアカレッジ 2019年8月18日(日)~9月5日(木) 4名
フランス(夏期) 西部カトリック大学 2019年8月4日(日)~9月3日(火) 11名
台湾(夏期) 国立政治大学 2019年8月4日(日)~8月24日(土) 20名
英国(春期) 国立スターリング大学 2020年2月14日(金)~3月23日(月) 26名
アメリカ(春期) ローワーコロンビアカレッジ 2020年2月16日(日)~3月10日(火) 17名
ドイツ(春期) ミュンヘン大学 2020年2月16日(日)~3月16日(月) 6名

国際交流・社会貢献等の概要

(2) 社会貢献活動

自治体等 活動等
文京区 「妊産婦・乳児救護所開設訓練」の実施
文京区世代間交流事業「健康 まち歩き」の実施
「文の京介護予防体操」の実施
「小石川マルシェヘ」の運営協力および出店
「文京朝顔・ほおずき市」への運営協力および出店
「文京区認知症サポーター養成講座」への参加
「かふぇ伊勢屋」の実施
「文京区ハ ッピーベジタブルフェスタ」への出展
「文京区防災フェスタ」への出展
「文京まちたいわフェス」への運営協力および出展
「地域高齢者のための共食プロジェク ト」の実施
文京区学習指導補助員
新座市 「市内3大学学生 と市長 との懇談会」への参加
災害時における大学施設の開放
新座市 ピア・サポーター
埼玉県 県内企業魅力発見事業とPBLへの参加
鳩ヶ谷商工会との地域連携事業の実施
産業振興に関するPBL「実践ゼミPBL」
産業振興に関するPBL「プロゼミ‖」
その他 「訪日外国人に向けた熱中症啓発プロジェクト」の実施
「全国ふるさと甲子園」の運営協力
「災害時の住環境・生活環境EXPO」への出展
「目黒区認知症ミーティング」への参加
多文化共生調査(東京・神奈川など)の実施

(3) 大学間連携

彩の国コンソーシアム加盟

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埼玉東上地域大学教育プラットフォーム加盟

埼玉東上地域大学教育プラットフォームはこちら 新しいウィンドウで開く

(4) 自治体・企業・各種団体との協定

自治体等 協定名 締結年月日 協定内容
埼玉県新座市 新座市と跡見学園女子大学との連携協力に関する包括協定 2008/4/10
(H20)
  • 社会福祉の充実に関する事項
  • 教育・文化・スポーツの発展と振興に関する事項
  • 地域環境の保全・回復・創出に関する事項
  • 防災に関する事項
  • 国際交流に関する事項
  • 産業振興に関する事項
  • 地域コミュニティの発展に関する事項
  • 人材育成に関する事項
東京都文京区 学校法人跡見学園 跡見学園女子大学と文京区との相互協力に関する包括協定 2011/5/17
(H23)
  • 学術研究の成果及び人材の提供
  • 施設の利用
  • インターンシップの実施
  • 学習活動支援事業の実施
埼玉県新座市・埼玉県新座警察署 新座市における女子学生安全対策協定 2011/7/29
(H23)
  • 女子学生に対する防犯指導
  • 安全情報の提供及び情報交換
  • 学生防犯リーダーによる啓発活動への支援
福島県会津若松市 学校法人跡見学園 跡見学園女子大学と会津若松市とのパートナーシップ協定 2012/7/25
(H24)
  • 学術研究の成果、地域施策の充実及び人材の提供
  • 施設の利用
  • インターンシップの実施
  • 学習活動支援事業の実施
東京都文京区 災害時における母子救護所の提供に関する協定 2012/9/7
(H24)
 
埼玉県和光市 和光市と学校法人跡見学園 跡見学園女子大学との相互協力に関する包括協定 2012/11/22
(H24)
  • 社会福祉の充実に関する事項
  • 学校教育・生涯学習・文化・スポーツの発展と振興に関する事項
  • 地域環境の保全、創造に関する事項
  • 国際交流に関する事項
  • 産業振興に関する事項
  • 地域コミュニティの発展に関する事項
  • 人材育成に関する事項
埼玉県新座市 災害時における施設の使用に関する覚書 2013/1/10
(H25)締結
2014/2/13
(H26)改訂
  • 災害時におけるグラウンド及び体育館での避難所の開設
  • 新座市役所と本学のホットラインの設置
  • 物品資材の配置
一般財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会   2014/6/23
(H26)
  • 人的分野及び教育的分野での連携
  • オリンピック・パラリンピック競技大会に関わる研究分野での連携
  • オリンピック・パラリンピック競技大会の国内PR活動での連携
  • オリンピックムーブメントの推進及びオリンピックレガシーの継承に関する連携
全国「道の駅」連絡会 「道の駅」就労体験型実習の実施に関する基本協定 2015/3/10
(H27)
  • 「道の駅」就労体験型実習の実施
長野県 学校法人跡見学園 跡見学園女子大学と長野県との相互協力に関する協定 2015/6/22
(H27)
  • 学術研究の成果及び人材の提供
  • 学生の就職支援
  • インターンシップの実施
警視庁大塚警察署 災害及び防犯ボランティア等に関する協定 2015/9/1
(H27)
  • 防災及び防犯等各種広報活動に対する共同活動
  • 発災時に文京区が設置する避難所等における災害警備活動
秋田県男鹿市 秋田県男鹿市と学校法人跡見学園 跡見学園女子大学との連携協力協定 2015/12/21
(H27)
  • 活力ある地域づくりに関する事項
  • 観光振興に関する事項
  • 人材育成に関する事項
山形県西川町 山形県西川町と学校法人跡見学園 跡見学園女子大学との連携協力協定 2015/12/22
(H27)
  • 活力ある地域づくりに関する事項
  • 観光振興に関する事項
  • 情報発信に関する事項
  • 人材育成に関する事項
群馬県長野原町 学校法人跡見学園女子大学と長野原町との相互協力に関する包括協定 2016/4/19
(H28)
  • 学術研究の成果及び人材の提供
  • 施設の利用
  • その他前条の目的を達成するために相互が必要であると認めたこと
埼玉県三郷市 三郷市と学校法人跡見学園女子大学との相互協力に関する包括協定 2017/3/6
(H29)
  • 社会福祉に関する事項
  • 学校教育・生涯学習・文化・スポーツに関する事項
  • 地域環境に関する事項
  • 国際交流に関する事項
  • 産業振興に関する事項
  • 地域コミュニティに関する事項
  • 人材育成に関する事項
  • その他前条の目的を達成するために相互が必要であると認める事項
富山県立山町 富山県立山町と学校法人跡見学園 跡見学園女子大学との連携協力協定 2017/5/22
(H29)
  • 活力ある地域づくりに関する事項
  • 観光振興に関する事項
  • 情報発信に関する事項
  • 人材育成に関する事項
  • その他上記の目的に関して、両者が協議して必要と認められる事項
長野原町 長野原町と跡見学園女子大学観光コミュニティ学部との観光振興プロジェクトに関する覚書 2017/6/1
(H29)
  • 長野原町八ツ場地区における調査研究活動への協力
  • 学生による調査研究結果の提供、及び研究成果の地域での活用
和光市文化振興公社 公益財団法人和光市文化振興公社と跡見学園女子大学との相互協力協定書 2017/6/23
(H29)
  • 文化更新に関する事業
  • 地域コミュニティの発展に関する事項
  • 地域文化資源に関する事項
  • 人材育成に関する事項
  • その他、甲と乙が相互に必要と認める事項
千葉県いすみ市 いすみ市と跡見学園女子大学における域学連携に関する協定書 2019/6/1
(R1)
いすみ市における地域創生をテーマに共同で研究、実践活動を行うことを目的とする。
静岡県東伊豆町 静岡県東伊豆町と跡見学園女子大学との包括連携協力協定書 2019/11/19
(R1)
  • 活力ある地域づくりに関する事項
  • 観光振興に関する事項
  • 情報発信に関する事項
  • 人材育成に関する事項
  • 研究教育に関する事項
  • その他上記の目的に関して、両者が協議して必要と認められる事項
株式会社ジャルパック 跡見学園女子大学と株式会社ジャルパックとの連携に関する協定書 2020/2/4
(R2)
  • 教育、研究、文化の発展・向上にかかわる相互支援に関すること
  • 学生及び教職員と社員の相互交流に関すること
  • 本学の人材育成・キャリア形成に資する支援に関すること
  • 学生及び教職員の研究成果・活動を相互の業務に活かすこと
  • 地域社会の発展・活性化に関すること
  • その他、相互に連携・協力が必要と認められる事項
公益財団法人角川文化振興財団 跡見学園女子大学と公益財団法人角川文化振興財団との連携に関する協定書 2020/8/1
(R2)
  • 教育、研究、文化の発展・向上にかかわる相互支援に関すること
  • 学生及び教職員と社員の相互交流に関すること
  • 本学の人材育成・キャリア形成に資する支援に関すること
  • 学生及び教職員の研究成果・活動と角川文化振興財団の文化活動の成果を互いに活かすこと
  • 地域社会の発展・活性化に関すること
  • その他、相互に連携・協力が必要と認められる事項
エーザイ株式会社 コミュニティスペース運営協力に関する協定書 2020/9/24
(R2)
  • 千石3丁目居場所作りプロジェクト実行委員会の準備・運営するコミュニティスペース(所在:文京区千石三丁目三番七号)への協力(知的資源の提供・人材の派遣等)
  • 前項のコミュニティスペースと類似の目的で準備・運営されるコミュニティスペースへの協力(知的資源の提供・人材の派遣等)
  • 前1項及び2項の目的達成のための相互交流、研究成果・知識の交換
  • その他地域社会の発展・活性化に関する取組み
埼玉東上地域大学教育プラットフォーム 埼玉東上地域大学教育プラットフォーム協定書 2020/12/1
(R2)
  • 埼玉東上地域大学教育プラットフォームに参加する大学・短期大学は、自治体及び企業・団体と連携して、当該地域の少子高齢化問題の解決及び地域活性化の推進に向けた「多様な高等教育の提供」、「生活しやすい地域づくり」及び「地域産業の活性化」等の活動を柱として当該地域社会の継続的な発展に寄与することを目的とする。

学修時間・学修実態について(2018年度、2019年度の学生の学修時間について) PDF

2018年度~2020年度進路就職状況について PDF