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教育研究上の情報 2020

教育条件

(1) 教員一人当たり学生数(2020(令和2)年5月1日現在)

(単位:人)

学部・学科名 学生数 教員数 教員1人当たりの学生数
文学部 1,921名 49名 39.2名
人文学科 734名 29名 25.3名
現代文化表現学科 543名 10名 54.3名
コミュニケーション文化学科 504名 10名 50.4名
臨床心理学科(平成30年度募集停止) 140名 0名 0名
マネジメント学部 1,234名 26名 47.5名
マネジメント学科 876名 18名 48.7名
観光マネジメント学科(平成27年度募集停止) 1名 0名 0名
生活環境マネジメント学科 357名 8名 44.6名
観光コミュニティ学部 953名 19名 50.2名
観光デザイン学科 589名 10名 58.9名
コミュニティデザイン学科 364名 9名 40.4名
心理学部 413名 11名 37.5名
臨床心理学科 413名 11名 37.5名
合計 4,521名 105名 43.1名
研究科・専攻 学生数 教員数 教員1人当たりの学生数
人文科学研究科 22名 17名 1.3名
日本文化専攻 2名 7名 0.3名
臨床心理学専攻 20名 10名 2.0名
マネジメント研究科 3名 14名 0.2名
マネジメント専攻 3名 14名 0.2名
合計 25名 31名 0.8名

(2) 収容定員充足率(2020(令和2)年5月1日現在)

学部・学科名 開設年度 入学定員 編入学定員 収容定員 学生数 収容定員充足率
文学部 人文学科 2002
(平成14)年度
160名 640名 734名 114.7%
現代文化表現学科 2010
(平成22)年度
120名 480名 543名 113.1%
コミュニケーション文化学科 2006
(平成18)年度
110名 440名 504名 114.5%
臨床心理学科(平成30年度募集停止) 2002
(平成14)年度
0名 120名 140名 116.7%
文学部合計 390名 1,680名 1,921名 114.3%
マネジメント学部 マネジメント学科 2002
(平成14)年度
180名 720名 876名 121.7%
観光マネジメント学科(平成27年度募集停止) 2010
(平成22)年度
-名 0名 1名 0%
生活環境マネジメント学科 2006
(平成18)年度
80名 320名 357名 111.6%
マネジメント学部合計 260名 1,040名 1,234名 118.7%
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 2015
(平成27)年度
120名 480名 589名 122.7%
コミュニティデザイン学科 2015
(平成27)年度
80名 320名 364名 113.8%
観光コミュニティ学部合計 200名 800名 953名 119.1%
心理学部 臨床心理学科 2018
(平成30)年度
120名 360名 413名 114.7%
合計 970名 3,880名 4,521名 116.5%

※学則上は編入学定員を定めておらず、欠員のある場合に編入学試験を実施している。

研究科・専攻名 開設年度 入学定員 編入学定員 収容定員 学生数
(5月1日)
収容定員充足率
人文科学研究科 日本文化専攻 2005
(平成17)年度
8名 16名 2名 12.5%
臨床心理学専攻 2005
(平成17)年度
12名 24名 20名 83.3%
マネジメント研究科 マネジメント専攻 2006
(平成18)年度
10名 20名 3名 15.0%
合計 30名 60名 25名 41.7%

(3) 職階別・年齢別専任教員数(2020(令和2)年5月1日現在)

学部
学部・学科名 教授 准教授 講師 助教
文学部 人文学科 18名 8名 3名 0名 29名
現代文化表現学科 6名 2名 2名 0名 10名
コミュニケーション文化学科 4名 4名 1名 1名 10名
臨床心理学科(平成30年度募集停止) 0名 0名 0名 0名 0名
マネジメント学部 マネジメント学科 11名 4名 3名 0名 18名
観光マネジメント学科(平成27年度募集停止) 0名 0名 0名 0名 0名
生活環境マネジメント学科 4名 3名 1名 0名 8名
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 5名 4名 1名 0名 10名
コミュニティデザイン学科 4名 3名 1名 1名 9名
心理学部 臨床心理学科 7名 4名 0名 0名 11名
59名 32名 12名 2名 105名
年齢構成 20代 0名 0名 0名 0名 0名
30代 0名 3名 7名 2名 12名
40代 2名 16名 5名 0名 23名
50代 13名 8名 0名 0名 21名
60代 41名 5名 0名 0名 46名
70代以上 3名 0名 0名 0名 3名
平均年齢 61.4歳 49.4歳 38.8歳 36.5歳 54.7歳
大学院(大学院教員は、すべて学部教員を兼ねる)
学部・学科名 教授 准教授 講師 助教
人文科学研究科 12名 5名 0名 0名 17名
マネジメント研究科 12名 2名 0名 0名 14名
24名 7名 0名 0名 31名
年齢構成 20代 0名 0名 0名 0名 0名
30代 0名 3名 0名 0名 3名
40代 1名 3名 0名 0名 4名
50代 4名 1名 0名 0名 5名
60代 17名 0名 0名 0名 17名
70代以上 2名 0名 0名 0名 2名
平均年齢 61.8歳 43.4歳 - - 57.6歳

教育内容

(1) 専任教員と兼任教員の比率(2020(令和2)年5月1日現在)

  • 【学部】 専任:24.4%、兼任:75.6%(専任:105人、兼任:326人)
  • 【大学院】 専任:75.6%、兼任:24.4%(専任:31人、兼任:10人)

(2) 学位授与数(2018(平成30)年度)

学部 学科 学位 学位授与数
9月 3月
文学部 人文学科 学士 (人文学) 3 119
現代文化表現学科 学士 (文化表現学) 3 117
コミュニケーション文化学科 学士 (コミュニケーション文化学) 2 91
臨床心理学科 学士 (臨床心理学) 1 111
マネジメント学部 マネジメント学科 学士 (マネジメント学) 8 159
観光マネジメント学科 学士 (マネジメント学) 1 0
生活環境マネジメント学科 学士 (マネジメント学) 0 54
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 学士 (観光学) 5 144
コミュニティデザイン学科 学士 (社会学) 0 36
研究科 専攻 学位 学位授与数
9月 3月
人文科学研究科 日本文化専攻 修士 (人文学) 0 1
臨床心理学専攻 修士 (臨床心理学) 0 14
マネジメント研究科 マネジメント専攻 修士 (マネジメント学) 0 1

(3) 就職先の状況(2019(令和元)年度)

就職実績の算出方法は「文部科学省における大学等卒業者の「就職率」の取扱いについて(通知)」(平成25年)に準ずる。

学部学科
学部・学科名 卒業生数 進学者数 就職者数
文学部 人文学科 122名 2名 101名
現代文化表現学科 120名 2名 102名
コミュニケーション文化学科 93名 4名 83名
臨床心理学科 112名 14名 80名
マネジメント学部 マネジメント学科 167名 2名 158名
観光マネジメント学科 1名 0名 1名
生活環境マネジメント学科 54名 1名 51名
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 149名 1名 143名
コミュニティデザイン学科 36名 1名 35名
合計 854名 27名 754名
大学院
研究科・専攻名 修了生数 進学者数 就職者数
人文科学研究科 日本文化専攻 1名 1名 0名
臨床心理学専攻 14名 0名 14名
マネジメント研究科 マネジメント専攻 1名 0名 1名
合計 16名 1名 15名

主な就職分野

文学部 産業別就職状況

人文学科

建設·不動產 6.9%
製造 4.0%
情報・マスコミ 7.9%
運輸 3.0%
商社·流通 27.7%
金融 5.0%
飲食・宿泊 1.0%
教育 7.9%
医療・福祉 11.9%
その他サービス 21.8%
公務 2.0%
その他 1.0%

現代文化表現学科

建設・不動産 2.9%
製造 3.9%
情報・マスコミ 19.6%
商社・流通 31.4%
金融 2.9%
飲食・宿泊 5.9%
旅行・娯楽 1.0%
教育 2.0%
医療・福祉 8.8%
その他サービス 17.6%
公務 2.0%
その他 2.0%

コミュニケーション文化学科

建設·不動產 6.0%
製造 6.0%
情報・マスコミ 14.5%
運輸 1.2%
商社·流通 20.5%
金融 7.2%
飲食·宿泊 8.4%
旅行・娯楽 1.2%
教育 1.2%
医療・福祉 3.6%
その他サービス 27.7%
公務 2.4%

臨床心理学科

製造 2.5%
情報・マスコミ 12.5%
運輸 3.8%
商社・流通 17.5%
金融 8.8%
飲食・宿泊 6.3%
教育 5.0%
医療・福祉 15.0%
その他サービス 22.5%
公務 5.0%
その他 1.3%

マネジメント学部 産業別就職状況

マネジメント学科

建設・不動産 5.7%
製造 1.9%
情報・マスコミ 15.2%
運輸 4.4%
商社・流通 24.7%
金融 15.8%
飲食・宿泊 3.2%
旅行・娯楽 1.9%
教育 0.6%
医療・福祉 5.7%
複合サービス事業 1.3%
その他サービス 17.1%
公務 0.6%
その他 1.9%

観光マネジメント学科

商社・流通 100%

生活環境マネジメント学科

建設・不動産 13.7%
製造 7.8%
情報・マスコミ 17.6%
商社・流通 35.3%
金融 2.0%
飲食・宿泊 2.0%
旅行・娯楽 2.0%
医療・福祉 2.0%
その他サービス 17.6%

観光コミュニティ学部 産業別就職状況

観光デザイン学科

建設・不動産 2.8%
製造 6.3%
電気・ガス・熱供給・水道業 0.7%
情報・マスコミ 9.0%
運輸 6.9%
商社・流通 22.9%
金融 4.2%
飲食・宿泊 6.9%
旅行・娯楽 11.8%
教育 0.7%
医療・福祉 1.4%
複合サービス事業 0.7%
その他サービス 25.0%
公務 0.7%

コミュニティデザイン学科

建設・不動産 5.6%
情報・マスコミ 16.7%
運輸 16.7%
商社・流通 16.7%
金融 16.7%
飲食・宿泊 5.6%
旅行・娯楽 11.1%
その他サービス 5.6%
公務 5.6%

※上記グラフは小数点第二位四捨五入のため、合計が100%になっておりません。

人文科学研究科 産業別就職状況

人文科学研究科

教育 2名 医療・福祉 7名 公務 5名

マネジメント研究科 産業別就職状況

マネジメント研究科

製造 1名

学生の状況

(1) 入学者数推移

学部・学科名 2020(令和2)年度 2019(令和元)年度 2018(平成30)年度
文学部 人文学科 191名 196名 189名
現代文化表現学科 130名 152名 141名
コミュニケーション文化学科 115名 134名 136名
臨床心理学科(平成30年度募集停止)
小計 436名 482名 466名
マネジメント学部 マネジメント学科 213名 252名 210名
観光マネジメント学科(平成27年度募集停止)
生活環境マネジメント学科 90名 96名 95名
小計 303名 348名 305名
観光コミュニティ学部 観光デザイン学科 143名 146名 142名
コミュニティデザイン学科 91名 116名 88名
小計 234名 262名 230名
心理学部 臨床心理学科 129名 154名 142名
合計 1,102名 1,246名 1,143名
研究科・専攻名 2020(令和2)年度 2019(令和元)年度 2018(平成30)年度
人文科学研究科 日本文化専攻 1名 0名 1名
臨床心理学専攻 10名 10名 15名
マネジメント研究科 マネジメント専攻 1名 2名 1名
合計 12名 12名 17名

(2) 退学・除籍者数、中退率(2019(令和元)年度)

学部・学科名 在学者数 退学・除籍者数 中退率 留年者
文学部 1,983名 53名 2.67% 66名
マネジメント学部 1,177名 27名 2.29% 34名
観光コミュニティ学部 916名 11名 1.20% 25名
心理学部 293名 8名 2.73% 12名
人文科学研究科 26名 0名 0.00% 1名
マネジメント研究科 3名 0名 0.00% 0名

※2019年度 原級留置者、卒業不可者

(3) 社会人学生数(2020(令和2)年5月1日現在)

学部学科・研究科専攻名 人数
文学部 人文学科 0名
現代文化表現学科 0名
コミュニケーション文化学科 0名
臨床心理学科 0名
文学部 計 0名
マネジメント学部 マネジメント学科 0名
観光マネジメント学科 0名
生活環境マネジメント学科 0名
マネジメント学部 計 0名
人文科学研究科 日本文化専攻 0名
臨床心理学専攻 3名
人文科学研究科 計 3名
マネジメント研究科 マネジメント専攻 0名
マネジメント研究科 計 0名

(4) 留学生数及び海外派遣学生数(2020(令和2)年5月1日現在)
留学生数:学部0人、大学院2人

海外派遣学生数(2019年6月1日現在)
研修先 期間 参加学生数
英国 国立スターリング大学 2019年8月4日(日)~9月3日(火) 13名
アメリカ ローワーコロンビアカレッジ 2019年8月18日(日)~9月5日(木) 4名
フランス 西部カトリック大学 2019年8月4日(日)~9月3日(火) 11名
台湾 国立政治大学 2019年8月4日(日)~8月24日(土) 20名

国際交流・社会貢献等の概要

(1) 協定相手校

  • 国立台湾師範大学(台湾)
  • 北京外国語大学(中国)
  • 東義大学校(韓国)
  • ローワーコロンビアカレッジ(アメリカ)
  • ※ワシントン州ロングビュー市姉妹都市委員会、ローワーコロンビアカレッジ、跡見学園女子大学との三者協定
  • スターリング大学(イギリス)
  • ミュンヘン大学(ドイツ)
  • ※跡見学園女子大学と、海外研修を主催し、ミュンヘン大学と協定を締結している国際コミュニケーション(ViVe.V.)との協定
  • 西部カトリック大学(フランス)
  • 国立政治大学(台湾)
  • 北京語言大学(中国)
  • ビシケク国立大学(キルギス共和国)
    ※2019年、ビシケク人文大学より大学名変更
  • 国立高雄餐旅大学(台湾)

※協定締結順

(2) 社会貢献活動

自治体等 活動等
文京区 「妊産婦・乳児救護所開設訓練」の実施
文京区世代間交流事業「健康 まち歩き」の実施
「文の京介護予防体操」の実施
「小石川マルシェヘ」の運営協力および出店
「文京朝顔・ほおずき市」への運営協力および出店
「文京区認知症サポーター養成講座」への参加
「かふぇ伊勢屋」の実施
「文京区ハ ッピーベジタブルフェスタ」への出展
「文京区防災フェスタ」への出展
「文京まちたいわフェス」への運営協力および出展
「地域高齢者のための共食プロジェク ト」の実施
文京区学習指導補助員
新座市 「市内3大学学生 と市長 との懇談会」への参加
災害時における大学施設の開放
新座市 ピア・サポーター
埼玉県 県内企業魅力発見事業とPBLへの参加
鳩ヶ谷商工会との地域連携事業の実施
産業振興に関するPBL「実践ゼミPBL」
産業振興に関するPBL「プロゼミ‖」
その他 「訪日外国人に向けた熱中症啓発プロジェクト」の実施
「全国ふるさと甲子園」の運営協力
「災害時の住環境・生活環境EXPO」への出展
「目黒区認知症ミーティング」への参加
多文化共生調査(東京・神奈川など)の実施

(3) 大学間連携

彩の国コンソーシアム加盟

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(4) 自治体・企業・各種団体との協定

自治体等 協定名 締結年月日 協定内容
埼玉県新座市 新座市と跡見学園女子大学との連携協力に関する包括協定 2008/4/10
(H20)
  • 社会福祉の充実に関する事項
  • 教育・文化・スポーツの発展と振興に関する事項
  • 地域環境の保全・回復・創出に関する事項
  • 防災に関する事項
  • 国際交流に関する事項
  • 産業振興に関する事項
  • 地域コミュニティの発展に関する事項
  • 人材育成に関する事項
東京都文京区 学校法人跡見学園 跡見学園女子大学と文京区との相互協力に関する包括協定 2011/5/17
(H23)
  • 学術研究の成果及び人材の提供
  • 施設の利用
  • インターンシップの実施
  • 学習活動支援事業の実施
埼玉県新座市・埼玉県新座警察署 新座市における女子学生安全対策協定 2011/7/29
(H23)
  • 女子学生に対する防犯指導
  • 安全情報の提供及び情報交換
  • 学生防犯リーダーによる啓発活動への支援
福島県会津若松市 学校法人跡見学園 跡見学園女子大学と会津若松市とのパートナーシップ協定 2012/7/25
(H24)
  • 学術研究の成果、地域施策の充実及び人材の提供
  • 施設の利用
  • インターンシップの実施
  • 学習活動支援事業の実施
東京都文京区 災害時における母子救護所の提供に関する協定 2012/9/7
(H24)
 
埼玉県和光市 和光市と学校法人跡見学園 跡見学園女子大学との相互協力に関する包括協定 2012/11/22
(H24)
  • 社会福祉の充実に関する事項
  • 学校教育・生涯学習・文化・スポーツの発展と振興に関する事項
  • 地域環境の保全、創造に関する事項
  • 国際交流に関する事項
  • 産業振興に関する事項
  • 地域コミュニティの発展に関する事項
  • 人材育成に関する事項
埼玉県新座市 災害時における施設の使用に関する覚書 2013/1/10
(H25)締結
2014/2/13
(H26)改訂
  • 災害時におけるグラウンド及び体育館での避難所の開設
  • 新座市役所と本学のホットラインの設置
  • 物品資材の配置
一般財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会   2014/6/23
(H26)
  • 人的分野及び教育的分野での連携
  • オリンピック・パラリンピック競技大会に関わる研究分野での連携
  • オリンピック・パラリンピック競技大会の国内PR活動での連携
  • オリンピックムーブメントの推進及びオリンピックレガシーの継承に関する連携
全国「道の駅」連絡会 「道の駅」就労体験型実習の実施に関する基本協定 2015/3/10
(H27)
  • 「道の駅」就労体験型実習の実施
長野県 学校法人跡見学園 跡見学園女子大学と長野県との相互協力に関する協定 2015/6/22
(H27)
  • 学術研究の成果及び人材の提供
  • 学生の就職支援
  • インターンシップの実施
警視庁大塚警察署 災害及び防犯ボランティア等に関する協定 2015/9/1
(H27)
  • 防災及び防犯等各種広報活動に対する共同活動
  • 発災時に文京区が設置する避難所等における災害警備活動
秋田県男鹿市 秋田県男鹿市と学校法人跡見学園 跡見学園女子大学との連携協力協定 2015/12/21
(H27)
  • 活力ある地域づくりに関する事項
  • 観光振興に関する事項
  • 人材育成に関する事項
山形県西川町 山形県西川町と学校法人跡見学園 跡見学園女子大学との連携協力協定 2015/12/22
(H27)
  • 活力ある地域づくりに関する事項
  • 観光振興に関する事項
  • 情報発信に関する事項
  • 人材育成に関する事項
群馬県長野原町 学校法人跡見学園女子大学と長野原町との相互協力に関する包括協定 2016/4/19
(H28)
  • 学術研究の成果及び人材の提供
  • 施設の利用
  • その他前条の目的を達成するために相互が必要であると認めたこと
埼玉県三郷市 三郷市と学校法人跡見学園女子大学との相互協力に関する包括協定 2017/3/6
(H29)
  • 社会福祉に関する事項
  • 学校教育・生涯学習・文化・スポーツに関する事項
  • 地域環境に関する事項
  • 国際交流に関する事項
  • 産業振興に関する事項
  • 地域コミュニティに関する事項
  • 人材育成に関する事項
  • その他前条の目的を達成するために相互が必要であると認める事項
富山県立山町 富山県立山町と学校法人跡見学園 跡見学園女子大学との連携協力協定 2017/5/22
(H29)
  • 活力ある地域づくりに関する事項
  • 観光振興に関する事項
  • 情報発信に関する事項
  • 人材育成に関する事項
  • その他上記の目的に関して、両者が協議して必要と認められる事項
長野原町 長野原町と跡見学園女子大学観光コミュニティ学部との観光振興プロジェクトに関する覚書 2017/6/1
(H29)
  • 長野原町八ツ場地区における調査研究活動への協力
  • 学生による調査研究結果の提供、及び研究成果の地域での活用
和光市文化振興公社 公益財団法人和光市文化振興公社と跡見学園女子大学との相互協力協定書 2017/6/23
(H29)
  • 文化更新に関する事業
  • 地域コミュニティの発展に関する事項
  • 地域文化資源に関する事項
  • 人材育成に関する事項
  • その他、甲と乙が相互に必要と認める事項
千葉県いすみ市 いすみ市と跡見学園女子大学における域学連携に関する協定書 2019/6/1
(R1)
いすみ市における地域創生をテーマに共同で研究、実践活動を行うことを目的とする。
静岡県東伊豆町 静岡県東伊豆町と跡見学園女子大学との包括連携協力協定書 2019/11/19
(R1)
  • 活力ある地域づくりに関する事項
  • 観光振興に関する事項
  • 情報発信に関する事項
  • 人材育成に関する事項
  • 研究教育に関する事項
  • その他上記の目的に関して、両者が協議して必要と認められる事項
株式会社ジャルパック 跡見学園女子大学と株式会社ジャルパックとの連携に関する協定書 2020/2/4
(R2)
  • 教育、研究、文化の発展・向上にかかわる相互支援に関すること
  • 学生及び教職員と社員の相互交流に関すること
  • 本学の人材育成・キャリア形成に資する支援に関すること
  • 学生及び教職員の研究成果・活動を相互の業務に活かすこと
  • 地域社会の発展・活性化に関すること
  • その他、相互に連携・協力が必要と認められる事項
公益財団法人角川文化振興財団 跡見学園女子大学と公益財団法人角川文化振興財団との連携に関する協定書 2020/8/1
(R2)
  • 教育、研究、文化の発展・向上にかかわる相互支援に関すること
  • 学生及び教職員と社員の相互交流に関すること
  • 本学の人材育成・キャリア形成に資する支援に関すること
  • 学生及び教職員の研究成果・活動と角川文化振興財団の文化活動の成果を互いに活かすこと
  • 地域社会の発展・活性化に関すること
  • その他、相互に連携・協力が必要と認められる事項
エーザイ株式会社 コミュニティスペース運営協力に関する協定書 2020/9/24
(R2)
  • 千石3丁目居場所作りプロジェクト実行委員会の準備・運営するコミュニティスペース(所在:文京区千石三丁目三番七号)への協力(知的資源の提供・人材の派遣等)
  • 前項のコミュニティスペースと類似の目的で準備・運営されるコミュニティスペースへの協力(知的資源の提供・人材の派遣等)
  • 前1項及び2項の目的達成のための相互交流、研究成果・知識の交換
  • その他地域社会の発展・活性化に関する取組み
埼玉東上地域大学教育プラットフォーム 埼玉東上地域大学教育プラットフォーム協定書 2020/12/1
(R2)
  • 埼玉東上地域大学教育プラットフォームに参加する大学・短期大学は、自治体及び企業・団体と連携して、当該地域の少子高齢化問題の解決及び地域活性化の推進に向けた「多様な高等教育の提供」、「生活しやすい地域づくり」及び「地域産業の活性化」等の活動を柱として当該地域社会の継続的な発展に寄与することを目的とする。

学修時間・学修実態について(2018年度、2019年度の学生の学修時間について) PDF

2017年度~2019年度進路就職状況について PDF